理学療法士の仕事

理学療法士の仕事について、役割、業務内容、活躍する現場、1日の過ごし方、年収などについて解説します。

理学療法士の仕事の詳細

病気や事故、けがなどで身体に障害や不自由さを抱える者、また高齢や手術により身体機能の衰えた者などに対して、医師の指示の下でリハビリテーション(歩行訓練や動作訓練、筋力強化訓練など)を行い、運動能力の回復を図る仕事です。特に基本的動作能力(寝返り、起き上がり、座る、立つなど)の身体の基礎動作に特化して、訓練を行います。対象として、

〇整形外科疾患

骨折、五十肩、脊柱管狭窄症、腰椎椎間板ヘルニア、靭帯損傷(捻挫)、半月板損傷、変形性関節症(脊椎症も含む)、人工関節、腱鞘炎、滑液包炎、熱傷、先天性股関節脱臼、脊髄損傷、筋ジストロフィー、切断などの運動器

〇脳血管および中枢神経疾患

脳梗塞・出血、くも膜下出血、慢性硬膜下血腫、頭部外傷、パーキンソン(ニズム)、脊髄小脳変性症、線条体黒質変性症、脳性麻痺、などの脳の病変

〇呼吸・循環器疾患

慢性閉塞性肺疾患、肺炎、喘息、心筋梗塞、狭心症、虚血性心疾患、心臓弁膜症、大動脈瘤、不整脈、閉塞性動脈硬化症など

〇内科的疾患

糖尿病、ギランバレー症候群、重症筋無力症、多発性硬化症、サルコイドーシス、全身性エリテマトーデス、悪性関節リウマチ、脱髄性多発神経炎など

理学療法士は、総合病院、地域医療でも他の医療チームとの連携する場面も多く、重要な要素となります。理学療法では何らかの原因で運動機能が低下した方々を主な対象としていましたが、医学の進歩や社会保障情勢の変化(介護保険の導入)によりその対象は多様化しています。

そこで現在では、負傷・病気後のリハビリや障害者(児)に対する療法にとどまらず、運動機能低下が予想される高齢者への予防や生活習慣病への予防医学としての対策の一つとしてや、スポーツ障害などやパフォーマンス向上への介入、がん患者への緩和医療への関与なども理学療法士には求められています。あわせて福祉用具や住環境への助言・相談も行うことにより、在宅復帰、社会復帰を円滑にします。

対象となる方に対し、1対1で接することが多い職業であり、症状の変化に自らの手で関わるため、非常にやりがいの感じる職業といえます。

理学療法士の役割

理学療法士の役割について、基本項目から、医療機関、福祉施設、教育現場、研究施設、その他様々な職場ごとに解説します。

詳しくはこちら

理学療法士の業務内容

理学療法士の業務内容

リハビリテーションの現場において、心身に障害を持つ人々が、日常生活や社会生活を再建できるように心身機能の回復を促し、身の回りのことを主体的に対処できるようにサポートしていくことです。

詳しくはこちら

理学療法士が活躍する現場

・医療分野

病院・クリニック

最も多い勤務先です。日本理学療法士協会の調査(2016調べ)では、全会員の67%(7万人弱)に至っています。病院の最大のメリットは、医療設備が備わっているため医療行為をする上で安心があることや、リハビリの対象となる疾患が多岐にわたり経験を積みやすい事が魅力的です。特に総合病院など複数の診療科のある規模の大きい病院は対象となる疾患も多岐にわたり、年齢層も広く、交通事故から難病神経疾患、がん、脳外科・呼吸器科・内科・整形外科、などの複数の疾患をみることになり学べる環境となっています。そのため総合病院に勤務する理学療法士は、怪我や脳卒中による運動麻痺などによって身体機能が低下した人のリハビリテーションだけでなく、入院している高齢者の廃用症候群を予防することや、がん患者の緩和ケアや体力低下予防のための訓練などの業務も行います。また脳血管障害の患者様が多いところでは装具用いて治療することやに退院時に装具をつくる場面が多く、義肢装具士さんとも連携をとり装具作成に携わる経験を積めることがあります。個人が経営する診療所(医院・クリニック)では、整形外科での需要が高い傾向となります。そのためクリニックなどは疼痛疾患が多く運動療法以外にも温熱療法や電気療法などの物理療法も積極的に実施します。また患者層は高齢者の疼痛疾患だけではなく、スポーツ外傷に伴う若年の方を見る機会も多い環境となっています。また、近年は国際的にもスポーツリハビリテーションが広く認知され始め、日本でもスポーツ科学は進歩しています。そのためスポーツ選手への治療や、部活動で身体機能のや動き方の向上・改善が求められる学生などにも指導や治療を施すことが多くなっています。

小児施設

運動発達の援助を行う施設です。運動機能の回復のほとんどは、一度獲得した後、病気やけがで失われたものを再獲得するもの対して、小児の場合ではまだ一度も獲得しきれていないものに対して援助していくため、リハビリの難易度は決して易しくはありません。また小児本人は勿論、家族に対する指導においても将来に対する不安の大きさは計り知れないほど大きいため、現状だけに止まらない将来的なことも見据えたフォローはとても重要なところです。具体的な施設としては療育園や児童デイサービスなどがあります。療育園は障害を持つ子供たちを、障害児として接するのではなく、子供たちが持つ伸びしろや適応力を見つけることで充実した生活を送り、子供たちが成長した将来に自立して生活していけるように療育を行っていくのが療育園です。児童デイサービスとは療育園を卒園した子供(小学校1年生から高校卒業時まで)たちを対象にしたデイサービスで、児童福祉法で「放課後等デイサービス」と呼ばれているものです。

・福祉分野

代表的なものに介護老人保健施設(老健)があります。入所、デイケアなどのサービスがあり、医療機関とは違い高齢者の体力や運動機能の維持を目的にリハビリを行います。一部の特別養護老人ホーム(特養)、サービス付き高齢者向け住宅(サ高住)などでは、利用者の健康状態を助けることを、理学療法士を採用している施設もありますが、需要は決して高くはありません。

地域包括支援センターでは、地域住民の保険・福祉・医療の向上、虐待防止、介護予防マネジメントを総合的に行っています。地域の保健福祉の窓口業務やケアマネジメントのような仕事もありますが、理学療法士としての見解や意見を求められます。

・保健分野

保健所・保健センターに努める理学療法士の領域になり、精神保健、難病対策、感染症対策など地域保険の重要な役割を担っています。

     

・教育分野

教員として活躍する理学療法士では、単なるリハビリだけに止まらず学生の育成・教育に関わるため、肉体労働に加え、精神的な労働が増えることが多いです。学生の成績や人間性(品格)の成長のすべてに関わってくるほか、現場で臨まれる知識を学ばせ、挨拶などの接遇やマナーなどについても指導していきます。実習先の開拓なども教員ならではの仕事です。国家試験の合格率などでは、単なる学生の学力不足だけでは済まされず、教育制度(学校のシステム)についても評価をうけます。

オープンキャンパスのスケジュールから、臨床実習のスケジュール、キャンパス内でのpt(理学療法士)、ot(作業療法士)、st(言語聴覚士)、看護師、薬剤師、臨床工学技士、精神保健福祉士、放射線技師、柔道整復師、視能訓練士などの各医療保健学科、各医学部との連携をとっていきます。

臨床実習の担当者となると先輩・後輩との関わりを持てるように調整をしたり、大学の場においては、研究ゼミにおいて学年を超えて研究を行うことがでてきます。その際には、生徒にすべてを任せるも教授・教師としてマネージメントして行うも自由ではありますが、遣り甲斐が生まれる部分だと思います

学内で立場が昇進していくと、学部内における専門以外の分野や業務として、入学後の学費や予算などの業務を求められる場合もあります。もちろん、国家資格ですので、国家試験対策担当者として、一般問題・実地問題の筆記試験、口述・実技試験の対策を最終学年では積極的に生徒に関わり、リハビリテーションのいろはを伝えていき、毎年2月下旬に行われる国家試験の合格に導くことが望まれます。また、国家試験の合格率により入学希望者も変動する可能性があることから、重要なポイントになるでしょう。

国家試験の勉強をしながら、進路について相談されることも増えるかもしれません。特にこのあたりは学生たちとの関わりが増えるため、コミュニケーションをとることが好きな方が向いているかもしれんせん。教え子たちが、卒業した後は、入職先(病院・クリニック・施設・特別養護老人ホーム、通所介護、サービス付き高齢者住宅、訪問看護ステーションなど)に卒業生経由で臨床実習先の調整を行うといった仕事もあります。

・スポーツ分野

理学療法士は運動に関する知識と医療に関する知識を併せ持った国家資格であり、医学的根拠に基づいた施術や指導が行なえる人材としてスポーツ分野で必要とされています。勤務先は競技運営団体やプロスポーツチームが運営する医療チームに所属したり、プロスポーツ選手個人と専属契約を行うなどがあります。主な仕事は選手のコンディショニング調整やパフォーマンスの向上、怪我をした選手へのリハビリテーションとなります。プロスポーツは結果がもっとも重視される世界です。スポーツ選手の回復ですが、一流アスリートともなれば特に治療成績についてはシビアです。けがや病気などで、選手生命が脅かされることは、同時に給料がない無収入状態に陥り生活が困窮します。離脱することは、選手などの名誉などにも大きくかかわるため、治療成績やその効果・実績については、最も難しい分野の一つです。選手からの要求はシビアですが、自分の臨床での実力を試せるやりがいのある仕事です。またスポーツといっても健常の方から障害者まで幅が広く、障害者では車椅子バスケットボールや陸上競技など障害者スポーツのサポートを行うこともできます。障害者スポーツでは車椅子や義足が使用されることが多く、車椅子のシーティングや義足の調整などを適切に行なうことで怪我の予防や競技パフォーマンスの向上につなげることができます。

・研究分野

大学院や大学病院、研究所、企業などで様々な分野を研究し、リハビリテーションの発展に貢献し研究ます。研究テーマは多岐にわたり、脳科学、運動分析、発達学、スポーツ障害、痛み、筋生理学、姿勢やバランスについてなどたくさんの分野があります。

・その他の分野

独立・起業がほとんどです。そして大半が理学療法士時代の経歴を生かした類似業種に行きます。例えば、整体院は最も多い例です。別業種に進むことはほとんど見られません。ただし、開業するには多くのステップがあり、理学療法の腕だけを頼りに起業できるほど甘いものではありません。また稀ですが一般企業で活躍するこもできます。例えば医療機器メーカーや福祉関連の機器の販売や製造業務などで理学療法のノウハウを生かし業務を行います。また出版社で医療書籍の執筆や編集を行ったりする場合もあります。

理学療法士の1日

理学療法士が活躍する現場

 

医療施設・福祉施設・地域の施設・企業といった活躍する現場ごとで解説致します。

詳しくはこちら   

医療分野での理学療法士の1日

一般的な総合病院では、継続的な加療を目的とする入院患者と、当日のみ対応していく外来患者の両方について対応することになります。医療機関においては、患者ごとの時間的背景により、リハビリの内容やゴール設定にも影響するため、チーム医療が特に重要視され、多職種との情報交換は必須です。

□午前

8:30 出勤、ミーティング

勤務先にもよりますが、フロアごとに急性期病棟、回復期病棟などに分かれているため、それぞれのミーティングに担当理学療法士が出席します。病床数の多い病院では、2F~5Fが回復期病棟、6Fが急性期病棟などするためフロアごとのミーティングに出席することになります。ミーティングの内容は、入院患者の前日夜勤からの申し送り・引き継ぎ・入院予定患者の情報交換・退院予定患者の現状報告などとなります。その後、リハ科内に戻り、必要に応じて科内(部署)でのミーティングにて全体共有を行います。

9:00 外来患者の理学療法(リハビリ)

初回患者では、まず医師の診察が必要となります。その後、リハビリが必要と判断された患者について、リハビリの処方箋が出されリハビリテーション科へとやってきます。2回目以降からは、定期受診を除いては、直接リハビリテーション科に来て開始となる事が多いです。外来患者の中には、初めての初診外来のものもいますが、退院した患者が外来として来ていることもあります。リハビリ終了後は、速やかに患者のカルテ記入を行います。

12:00 昼食、カルテ記入

午前の外来患者対応が時間いっぱいまで行われ、カルテ記入の時間がない場合は、お昼時間などを利用してカルテ記入を行います。午後の入院患者のリハビリ準備もこの時間中に行います。

□午後

1:00 入院患者の理学療法(リハビリ)

入院患者のリハビリは、患者によって理学療法・作業療法・言語訓練など、多職種のリハビリも行われるので、時間が重複しないようにしていく必要があります。患者の重症度にもよるが急性期ではベッド上(病室内)、回復期ではリハビリ室などで行われます。場合によってはフロアごとにリハビリ室を設けている病院もあります。

4:00 勉強会、カンファレンス、委員会、会議の参加

勉強会では症例報告や業務果然などをテーマに、部署内で行いリハビリ科全体の知識及び技術の研鑽などをしていきます。カンファレンスでは患者の現状と今後について、各部署が集まり情報交換や治療方針などについて話していきます。委員会には、感染対策委員会・コンプライアンス委員会・サービス向上委員会・安全対策委員会・管理者会議・経営会議など、多数存在し、これらは役職によって出席する者、しない者がいます。

5:00 カルテ記入、議事録作成

入院患者のカルテ記入やカンファレンス、委員会、会議などの議事録を作成し報告書として提出します。

5:30 業務終了

一日の流れには、患者さんと関わっている時間の他、病院が健全に運営されるのに必要なことについても業務として行っていきます。病院の規模にもよりますが、基本的には以上の内容がベースとなっています。

    

急性期担当での理学療法士の1日

急性期の理学療法(リハビリ)は早期離床を促し、廃用症候群の予防に努めていくことで、術後の合併症予防や後遺症の軽減などにつなげることが求められます。急性期の理学療法といっても症状や疾患ごとに多くの診療科と関わり、代表的なものでは、脳血管疾患、運動器疾患、呼吸器疾患、循環器疾患、小児疾患などがあります。

急性期では、今まさに病気になったばかり、手術が終わった直後、など医師が行う治療と並行して行っていくものであるため、積極的な介入のためには、多くのリスク管理の知識と技術が必要となってきます。万が一にでも、理学療法の介入でより悪化したなどあってはなりません。あらゆる疾患で急性期は重要な時期です。例えば脳卒中の患者様の場合、急性期の時期の中枢神経障害による麻痺や脳の浮腫の状態をしっかり把握し、運動機能の再獲得に向けた積極的な促通を行うのか、病状に応じ安静が必要なの状態なのか、または歩く機能を獲得するために装具が必要なのかなど医師とよく情報交換して予後を見極めていく必要があります。また病気になったことのショックやの体が不自由になるため障害を受容できないことがあり、メンタルのケアもしっかり行うことが必要な時期です。

    

回復期担当での理学療法士の1日

回復期の理学療法は社会復帰も視野に入れた在宅復帰が、最大の目標となります。急性期を経て安定した患者が、本格的にリハビリ(理学療法、作業療法、言語療法)が開始となります。

標を達成していく中では、機能回復訓練は勿論、運転が必要ならそのための訓練の追加や環境の設定、職業復帰まで行うのであれば、それぞれの職種に必要なリハビリも織り込んでいくことになります。環境設定においては、住環境整備、福祉用具の選定や指導・使用しての訓練などもあります。

  

福祉分野での理学療法士の1日

介護・福祉分野・介護老人保健施設(老健)での1日を紹介します。リハビリは医療分野と違い、日常生活での困りごとや予防すべきことなど、一人一人の生活状況、生活スタイルを考慮した目標設定になっています。

日常生活に直結した関わりを求められるので、役に立つのか立たないのか、有効なのかどうかなど、より具体性のある理学療法が要求されます。また、理学療法士の役割にはQOL(生活の質)の低下を防ぐ事も含まれています。

    

リハビリ型デイサービスでの理学療法士の1日

デイサービスは介護保険下の元に行われるので、リハビリの目的は「日常生活を送る」となります。要支援、要介護状態となった利用者に、日常生活を出来る限り円滑送る、自立して生活するなどを目指して、リハビリを行っていきます。

在宅生活をおくるために必要な理学療法を行うには、利用者一人一人の自宅でのADL(日常生活活動)やQOL(生活の質)の把握が不可欠となります。情報の収集により住宅環境やADLなど必要な情報が揃ったら、理学療法は各人のニーズやホープも聴取したうえで行っていきます。トイレ動作に困っている、入浴に介助を要しているなど種々の困りごとと身体状況(疾患や症状)にあわせて、リハビリを進めていきます。

    

訪問看護での理学療法士の1日

自宅を訪れて行う訪問リハビリは、自宅を使ったまさに実践的な生活訓練といえます。利用者本人のリハビリに加え、家族への介助方法の指導・提案、住宅改修、福祉用具の提案なども行います。訪問リハビリを受ける利用者様は高齢者、超高齢者の方々がほとんどですが、勤務先によっては若年性の難病疾患や小児疾患なども受けているところもあります。病状は重症化されている方が多く、以前のご病気の後遺症を複数合併され、筋力低下や疼痛、関節拘縮などが認められることがほとんどであり、寝たきりの状況の方もいます。そのため状態が急変する可能性や転倒などで骨折がしやすい状態であり、様々なリスク管理をすることを要求されます。主にベッド周りなどでのリハビリが多く、起き上がりや立ち上がり、歩行、トイレ動作や入浴動作などの基本動作や日常生活動作をの生活リハビリが中心となり、転倒なく安全に生活が送れるように支援していきます。また高次脳機能障害や嚥下障害、食事動作の障害などがある利用者様などでは作業療法士や言語聴覚士の方とリハビリチームで連携してお互いの専門性を活かし合いながらリハビリを行っていきます。在宅で機能回復を図るにあたり訪問リハビリだけではなく介護サービスの状況によってはデイサービスと併用している方もすくなくありません。そのためデイサービスの機能訓練士や理学療法士と連携して利用者様のリハビリを進めていくことで活動性の向上がスムーズに実施できます。

理学療法士の年収

理学療法士の年収について、平均年収、初任給、雇用形態、年収の増やし方などについて、解説をします。

詳しくはこちら   

理学療法士の平均年収

 理学療法士の平均年収では、全体で404万9100円。男性で412万4600円、女性で396万6700円となっています。

年次別でみても、約10年間(2010年~)特に変わっている様子はない。月の給与では男性で28万9700円、女性で28万4100円となる。平均賞与は、男性で64万8200円、女性で63万9900円です。

企業規模別の比較では、男女ともに規模が大きくなると年収の総額が高くなる傾向があり、企業規模100人~999人では、ボーナスが男性で66万9800円、女性で65万6400円となる。1000人以上の企業では、ボーナスは男で72万3000円、女性で67万8000円です。

理学療法士の生涯年収では、22歳から59歳までを生涯年収とすると、男性で、1億7758万700円、女性では1億6778万9600円となっています

◇年代別年収(男性)

20代前半 年収328万6400円 賞与35万6000円(将来の結婚費用の蓄えなどを考える頃)

30代前半 年収418万2800円 賞与69万5600円(マンションや家を建てるなどを考える頃の目安)

40代前半 年収482万2600円 賞与81万7000円(養育費と家のローンを払っている頃)

50代前半 年収586万2900円 賞与98万1300円(養育費と家のローン、財産管理などの頃)

となる。

◇年代別年収(女性)

20代前半 年収322万7200円 賞与31万9600円(趣味の時間に使ったり、結婚費用の蓄えなどを考える頃)

30代前半 年収392万5100円 賞与61万7900円(子育て中だとパートもしくは配偶者の稼ぎだけの可能性も)

40代前半 年収450万8900円 賞与85万 100円(子育てが一段落で、常勤再開している頃)

50代前半 年収558万6900円 賞与111万900円(ベテラン女性理学療法士で後輩の育成)

となります。

カッコ書きで、スタッフの心情を記入してみたが、目安として欲しいのは、何かをやっている頃、やりたい頃の年収を先に理解することで、人生設計の役に立ててほしいということす。

漠然とした将来の様子を語るより、自分が将来している生活には、いくらのお金があるのかなどの参考となる。金額はあくまでも集計データであるため、全てこの通りではないが、大きい企業ほど収入額が高くなるのは、どこの業界にも共通です。

  

理学療法士の初任給は

理学療法士では、専門学校もしくは大学を卒業後、新卒採用で就職した場合の初任給は概ね23万円前後が多い傾向にあります。

入社時の時点では、理学療法士としての経験や能力に差がないと考えられるので、同じ給与からが多いようだ。

新卒と比べ中途採用の場合では、ある程度の幅をもたせているところもあるようである。施設基準、社内基準があるので金額で説明はできないが、考慮される内容としては、職務経歴、前職の役職、取得している資格、個別能力などがあります。

厚生労働省の統計データによれば、25~29歳で3~4年の業務経験がある理学療法士の平均給与は25万円程度となっている。30~34歳で6年程度の業務経験がある場合の平均給与が26~27万円程度となっています。

初任給からアップを狙うには、認定理学療法士、専門理学療法士を取る。取得が難しいと言われる資格は、当然取得者数が少ないため、他の資格よりも手当が優遇される場合も考えられます。

他に給与アップを図るとすれば、基本給(ベース)が高いところに転職するなどがあります。それは、訪問リハビリがほとんどです。訪問リハビリは基本給のほかに、インセンティブを設けているところが結構多いです。

そういったところであれば、若いうちで体力に自信があれば、頑張って多数の件数を回ることもことも可能かもしれません。ただし、訪問リハビリでは、個人プレーでの働き方で、直接自身のリハビリを見てもらい指導する仕組みがないため、技術の進展、発展が個人の努力目標に依存してしまう可能性があります。どこで働くかを決める理由は、金額も大事だが、どうありたいか自身の将来像を明確にしておくと良いでしょう。

  

理学療法士の年収を伸ばすには

理学療法士の給与は決して高くはありませんが、低すぎる事もありません。一般的なサラリーマンと比べても初任給は優位です。ただし一般企業と違うのは、伸びしろがあまりないのが業界の特徴でもあります。そこで、年収アップの方法をいくつか提示してみましょう。

◇職場内での役職を目指していく

◇教員、養成校の教員になる

◇医療関連企業への就職する

◇副業を行う(単発の訪問リハビリ、アフェリエイト、ネット販売)

◇時給が高い日雇いリハビリで生計をたてる

◇独立・起業する

などの方法があります。

他職との連携について

理学療法士と連携して働く職種には職場環境によって異なってきます。

◇医療機関

医師、看護師、作業療法士、言語聴覚士、義肢装具士、放射線技師、MSW、介護福祉士、栄養士など

◇介護機関

看護師、作業療法士、言語聴覚士、ケアマネージャー、介護福祉士など

などがあります。

重複する職種もあるが、医療機関に求められる目的と、介護保険下で求めらる目的が異なるため、連携業務の働きかけも変化します。

  

看護師との連携

看護師とは、全ての医療機関において必ず連携します。看護師は医師からの指示で全体を把握しているため、理学療法士によるリハビリの進捗状況や患者の健康状態について、常に情報交換することになります。

また、内服薬の状況や、理学療法士が把握しずらい入院中の夜勤帯の情報などにも看護師の連携によって情報交換が可能となります。自宅復帰を目指していく医療機関においては日中の活動だけでなく、夜間の状況にも対応することも必要となるため、連携による患者全体の把握はとても重要です。

  

作業療法士との連携

作業療法士は他職種の中最も近い存在です。特に共通する疾患は、脳血管障害に代表される片麻痺です。理学療法士が機能訓練を中心に行うのに対し、作業療法士が応用動作を行うことで、より的確で密度の濃いリハビリを展開していきやすくなります。

この組み合わせは、特に医療機関と介護老人保健施設、訪問リハビリなどで多いです。専門職の高いものが連携して行うため、効果の期待が高まりやすい傾向にあります。理学療法士が下肢、作業療法士が上肢に関わる印象が強いですが、養成校でのカリキュラムにそのような指導や講義は全くありません。

  

言語聴覚士との連携

連携して働くことが多いのは、作業療法士同様、脳血管障害が挙げられます

他では誤嚥性肺炎のもの、口腔機能が著しく低下していて全身もしくは部分的な機能低下を有するものなどがあります。リハビリとの関りは一般的な口腔機能に止まらず、失語症などの高次脳機能においても連携することもあります。

コミュニケーション能力の問題は、生活を営む上で大きな要因であるため、リハビリそのもの進めること、そのものにも影響を及ぼすからです。

  

柔道整復師との連携

実際の現場では、柔道整復師はいわゆる開業権をもっているため自身で開業しますが、もしくは接骨院、整体院で雇用されることが多いです。

稀にリハビリを強化している整形外科病院では、理学療法士の他、柔道整復師を雇用しているところもあります。主としてマッサージを中心に行っています。理学療法の機能訓練の捉え方によっては、非常にマッサージに近い手技があるため、柔道整復師、理学療法士ともに類似した手技で、患者と接することもあります。

  

ページの先頭へ