理学療法とは

理学療法とは

 ここではまず理学療法とはどういったものなのか、理学療法士の種類について、理学療法の対象疾患、具体的な理学療法について解説します。

理学療法とは

 理学療法とは、身体に障害がある者に対し、主としてその基本的動作能力の回復を図るため、治療体操その他の運動を行わせ、および電気刺激、マッサージ、温熱その他の物理的手段を加えることを言います。

理学療法の種類

 理学療法は、運動療法物理療法の2つに大別されます。

◇運動療法

 身体の全体または一部を動かすことで症状の軽減や機能の回復を目指す療法の総称をいいます。メジャーな用語としてはストレッチやトレーニングなどによって機能回復を目指すものをさします。医療機関で行われる片麻痺のための理学療法から、健康増進を目的にジョギングをしているものまで、全て運動療法を指します。医療で用いられる運動療法は、機能回復に対する治療的手段として行われ、その種類は多岐にわたります。運動麻痺の促通訓練、五十肩のコッドマン体操、変形性膝関節症(人工関節術後も含む)における運動療法など、疾患および症状別に数多く存在します。

 特別な器具などを必要としない容易なものも多いため、手軽に取り扱いできる特徴があります。ただし、運動の意図やその理解が少ない場合では、誤った運動により症状を悪化させたりすることもあるので、運動療法を行う上では、専門的な指導を受けながら行うことが大切です。

◇物理療法

 物理療法とは物理エネルギー用いた治療手段であり、温熱刺激・電気刺激・光線療法などの物理的刺激によって症状の改善を図るものをさします。

 多くの場合、物理エネルギーを発生させる器材・器具の準備が必須で、自宅で行うには容易ではなく、医療機関などでしか見ることがありません。医療機器メーカーなどで一般向けに販売を行っているものや、家電メーカーなどで取り扱っているもの(低周波治療器や電気式足浴)もありますが、病院などに設置してある医療器具とは、金額も使用バリエーションも大きく異なります。身近な物理療法には、入浴による身体への効果、保冷用まくらなどの冷却効果なども物理療法として捉えることが出来ます。器具を用いるため定期的なメンテナンスなどが必要な場合が多く、多少の手間を必要としますが、運動療法とは違い体を動かす大変さが無い分、患者への身体的疲労は少ないのが特徴です。

理学療法の効果がみられる期間

 運動療法や物理療法共に、ある程度の期間中、定期的に行うことで身体の機能回復に効果を発揮するため、単発的な使用での効果の期待はしづらい傾向にあります。行う上では、必要な量を必要な分だけ行い、適切な使用に努めることが大切です。ここでの適切な期間、量については個々の症状によって違いがあるので専門家から適切な指導を受けることが大切です。

リハビリテーションと理学療法の違いは?

理学療法

 理学療法は病気、けが、加齢、障害などによって運動機能が低下した状態にある人々に対し、運動機能の維持・改善を目的に運動、温熱、電気、水、光線などの物理的手段、または治療技術をさします。

リハビリテーション

 リハビリテーションとは、失ったもの(階級、特権、財産、名誉)を回復することや良好な状態に戻すこと、治療や運動によって身体的・精神的元通りの健康な状態に回復することなどをさします。 大きくは4つに分類されます。(医学的リハ、職業的リハ、社会的リハ、教育的リハ) すなわち、理学療法は Physical Medicine における 治療技術であって、Rehabilitation は一般社会に通ずる理念です。

理学療法の誕生について

 海外では、インド最古の宗教文献 ヴェーダにも運動を用いて疾病を治そうという考えがあるとされています。また,ギリシャ医学ではヘロディクスやヒポクラテスに、ローマ時代ではツエルズス、ガレノスなどに見られ、古代より太陽・電気・熱・水・温泉・徒手などの自然エネルギーや物理的エネルギーを用いて疾病・外傷の治療がなされてきました。そこに物理療法の原形を見ることができます。水を使った水治療法の記録は、中国最古の医学書 「黄帝内経」やエジプトなどの記録にも残されています。ローマ時代にはカラカラの大浴場などの遺跡にも見られるように、水浴が大いに流行したため、水治療も行われていました。

 西洋医学の元祖といわれるギリシャのヒポクラテスは、疼痛治療にマッサージを重視したといわれています。 電気は古代にはありませんでしたが、ギリシャで痛風の治療にシビレエイが用いられたといわれています。電気治療が本格的に用いられるようになったのは18世紀から19世紀にかけて。これらの治療的運動・水治療法・マッサージ・電気治療は、19 世紀末までばらばらに別れて存在しましたが、1923年(大正12年)米国において電気治療・水治療法・マッサージ・治療運動が統合され理学療法(Physiotherapy)と呼ばれるようになりました。 そして 1925 年 (大正14 年)には、Physiotherapy にかわり Physical Therapy が用語として使用されるようになりました。現在、米国語では Physical Therapy を用い、英国語では Physiotherapy を使用しています。1931 年(昭和 6 年)イギリスで理学療法に診断技術が加えられ物理医学(Physical Medicine)として、治療医学のなかに確立されました。この物理医学は1940 年代になるとアメリカでも使用されるようになりました。

  

理学療法の定義

「理学療法士及び作業療法士法」第2条には「身体に障害のある者に対し、主としてその基本的動作能力の回復を図るため、治療体操その他の運動を行なわせ、及び電気刺激、マッサージ、温熱その他の物理的手段を加えることをいう」と定義されています。

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理学療法の流れ

理学療法を行うにあたっては、大きく4つの流れで捉えることが出来ます。

第1段階 情報収集

 基本的な情報の収集を行っていきます。内容は基本的情報から病歴までを含み、情報収集が適切に行われれば、後の評価に多く役立つものとなります。勤務先により情報収集の場は異なりますが、病院などであれば医師や看護師から患者さんの病気になった経緯から病状、予後予測、安静度、バイタル、既往歴、病棟生活の状況、介助レベルなどを適切に行い理学療法を計画する材料とします。

第2段階 初期評価

 治療に必要な病態像の把握、症状の程度、予後予測などもこの時点で行います。初期評価前にいかに情報収集できたかによって評価の推察が行いやすくなります。治療開始前に、いかに適切な治療が実践的に行わるかは、この初期評価の質によるところが多いです。治療を行うにあたりこの評価の推察が根拠だっていないとリハビリはスムーズにいかず患者さんは不利益を被ることになります。

第3段階 治療

 第2段階の評価の推論をもとに理学療法を計画し実施します。例えば動作がうまくいかない原因を評価時に可動域制限や筋力低下が原因と考えた場合は原因部位のリハビリを実施し、反応を評価してきます。

第4段階 最終評価

 治療後の効果判定を行うことを目的としています。治療結果をもとに、今後の治療方針に変更が必要かどうか定期的に行います。この評価と治療を繰り返し、患者さんにどういった治療が必要なのかを適宜観察し見極めていきます。

臨床現場での注意点

 理学療法を現場で行う際の基本的な流れや進め方は、養成校の学生時代に誰もが「実習」として経験しますが、現場においても基礎は一緒です。ただし、多くの経験を積むことにより、レポートとして改めて書かなくても、頭の中ですべてを解決できるようになります。そして、それが短時間で処理できるため、レポートを書くことは無くなりますが、近年新人研修として教育制度を仕組み化している病院などでは、プレゼンテーションとして症例報告会などを行い、これらの基本的な能力の質向上にむけて取り組んでいるところもあります。臨床で活躍するようになっても、これらの基本的なステップの理解と実施が行われないと、評価すら行われずいきなり治療といったことになりかねません。

 その為、治療効果が一見出ているように見えても、実際にはもっと回復する余地があることに気づけなかったり、治療効果が出ないとすぐに患者側に理由をみつけ「もう年なんだから」「病気が重いから」などと理由を他に見出してしまいがちになります。 基礎が出来ていないと、様々なものが積みあがりません。評価はできないけど治療は出来るだろうと思うのであれば、自分が患者になった時に、同じく評価もせずに治療されても文句は言えない事になります。 理学療法は治療行為であり医学である以上、適切に医療行為を取り扱い、行えるように研鑽していきたいです。

 

急性期~維持期の理学療法の関わり方

 病気や怪我により病院へ入院となりリハビリが開始されますが、患者さんの障害を受けた時期、またはリハビリを受ける時期によって理学療法の目的や内容は異なります。

急性期

 病気になりはじめたばかりの状態です。病気やけがによる症状が急激に現れるため、患者の身体的、精神的な負担が多い時期です。過度な安静は廃用症候群をもたらすため、早期のADL向上と社会復帰を図るために、リスク管理を十分に行いながら出来るだけ早い積極的な理学療法(リハビリ)を行うことが必要とされる時期です。人工関節のような場合では、術後の後療法として最大限の治療効果を発揮させるための理学療法にもアプローチしていくことになります。

回復期

 急性期が終え、患者さんの日常生活での能力向上と自宅や社会復帰などを目的に、一定の期間集中的にリハビリを行う時期とされています。急性期のチーム医療が、医師の主導で診断や治療を行い、周囲が患者さんの安静状態に合わせるようにすすめるのに対し、回復期のチーム医療はリハビリの専門である理学療法士、作業療療法士、言語聴覚士が主体となって機能回復やADLの向上、自宅復帰に必要な動作の獲得を中心に多職種の看護師や介護士に協力してもらい病棟生活の中を含めてリハビリが進められます。

維持期

 自宅復帰後の在宅生活におけるQOLの低下を防ぐこと、身体機能の維持することを目的に行っていきます。自宅で行う理学療法(訪問リハビリ)や、患者さん自身が介護施設などへ通って行う理学療法(通所リハビリ、通所介護、通院)などがあります。


 時期の分割化によりリハビリが明確化しやすくなりますが、実際には入院期間が疾患別に設定されていて、病状の変化に応じて分けられているものではないため、重症度の高いケースではこれに該当せずに理学療法の内容がずれてしまうことがあります。 症状の安定に時間を要し、急性期の時期に行うべき理学療法があまり進まず、回復期の半分まで時間が経過してしまうなど。最優先すべきは命である以上、それを脅かしてまで理学療法を行うことは出来ませんが、患者にとっては全く持って歯がゆいものである事は確かです。その為、医師を含む各専門職が常に最善で最適な医療を目指し、提供することが何よりも大切です。

 

理学療法の対象となる疾患

理学療法が対象となる疾病は多岐にわたります。

◇運動器疾病

・上、下肢の複合損傷(骨、筋・腱・靭帯、神経、血管のうち3種類以上の複合損傷)、脊椎損傷による四肢麻痺(1肢以上)、体幹・上・下肢の外傷・骨折、切断・離断(義肢)、運動器の悪性腫瘍等のもの

・慢性の運動器疾患により、一定程度以上の運動機能の低下及び日常生活能力の低下を来している患者とは、関節の変性疾患、関節の炎症性疾患、熱傷瘢痕による関節拘縮、運動器不安定症等のもの

◇呼吸器疾病

・肺炎、無気肺、その他の急性発症した呼吸器疾患

・肺腫瘍、胸部外傷その他の呼吸器疾患

・慢性閉塞性肺疾患(COPD)、気管支喘息その他の慢性の呼吸器疾患により、一定程度以上の重症の呼吸困難や日常生活能力の低下を来しているもの

・食道癌、胃癌、肝臓癌、咽・喉頭癌等

◇心大血管疾患

・急性心筋梗塞、狭心症発作その他の急性発症した心大血管疾患

・慢性心不全、末梢動脈閉塞性疾患その他の慢性の心大血管疾患

◇脳血管疾患

・脳梗塞、脳出血、くも膜下出血その他の急性発症した脳血管疾患

・脳腫瘍、脳膿瘍、脊髄損傷、脊髄腫瘍その他の急性発症した中枢神経疾患

・多発性神経炎、多発性硬化症、末梢神経障害その他の神経疾患

・パーキンソン病、脊髄小脳変性症その他の慢性の神経筋疾患

・失語症、失認及び失行症並びに高次脳機能障害

・難聴や人工内耳植込手術等に伴う聴覚・言語機能の障害

・顎・口腔の先天異常に伴う構音障害

◇難病疾病

・ベーチェット病

・多発性硬化症

・重症筋無力症

・全身性エリテマトーデス

・スモン

・筋萎縮性側索硬化症

・強皮症、皮膚筋炎及び多発性筋炎

・結節性動脈周囲炎

・ビュルガー病

・脊髄小脳変性症

・悪性関節リウマチ

・パーキンソン病関連疾患(進行性核上性麻痺、大脳皮質基底核変性症及びパーキンソン病)

・アミロイドーシス

・後縦靭帯骨化症

・ハンチントン病

・モヤモヤ病(ウィリス動脈輪閉塞症)

・ウェゲナー肉芽腫症

・多系統萎縮症(線条体黒質変性症、オリーブ橋小脳萎縮症、シャイ・ドレーガー症候群)

・広範脊柱管狭窄症

・特発性大腿骨頭壊死症

・混合性結合組織病

・プリオン病

・ギラン・バレー症候群

・黄色靭帯骨化症

・シェーグレン症候群

・成人発症スチル病

・関節リウマチ

・亜急性硬化性全脳炎

・ライソゾーム病

・副腎白質ジストロフィー

・脊髄性筋萎縮症

・球脊髄性筋萎縮症

・慢性炎症性脱髄性多発神経炎

◇障害児

・脳性麻痺

・胎生期若しくは乳幼児期に生じた脳又は脊髄の奇形及び障害

・顎・口腔の先天異常

・先天性の体幹四肢の奇形又は変形

・先天性神経代謝異常症、大脳白質変性症

・先天性又は進行性の神経筋疾患

・神経障害による麻痺及び後遺症

・言語障害、聴覚障害又は認知障害を伴う自閉症等の発達障害

◇がん

・食道がん、肺がん、縦隔腫瘍、胃がん、肝臓がん、胆嚢がん、大腸がん又は膵臓がん

・舌がん、口腔がん、咽頭がん、喉頭がんその他頸部リンパ節郭清

・骨軟部腫瘍又はがんの骨転移

・原発性脳腫瘍又は転移性脳腫瘍

・血液腫瘍

◇頭部・脊椎傷害

・頸椎捻挫・脳震盪(セカンドインパクト症候群含む)・パンチドランカー・バーナー症候群・腰椎椎間板傷害・梨状筋症候群

◇肩関節傷害

・肩関節脱臼・野球肩(リトルリーガーズショルダー含む)・腱板断裂・ベネット損傷・SLAP損傷・水泳肩・テニス肩・ゴルフ肩・バレーボール肩

◇肘関節傷害

・野球肘・テニス肘・関節ネズミ・ゴルフ肘

◇手関節傷害

・コーレス骨折・舟状骨骨折・三角線維軟骨複合体損傷・腱鞘炎(ドケルバン含む)・キーンベック病

◇股関節傷害

・グロインペイン症候群・肉離れ(ハムストリングス)

◇膝関節傷害

・鵞足炎・半月板損傷・内側(外側)側副靭帯損傷・前(後)十字靭帯損傷・オスグット・シュラッター病・ジャンパー膝・離断性骨軟骨炎・タナ障害

◇足関節傷害

・ジョーンズ骨折・肉離れ(下腿三頭筋)・アキレス腱断裂・シンスプリント・足関節捻挫(内側・外側)コンパートメント症候

分野別の理学療法や働き方

医療機関での理学療法

 病院やクリニックでは急性期~維持期などを含め様々な時期の患者さんが入院・通院されており、主に身体機能の向上や基本動作・日常生活動作の獲得、疼痛緩和、病院から在宅への復帰、仕事復帰などを主にリハビリの目標としてを計画していきます。医療機関でも総合病院などの複数の診療科のある規模の大きい病院に努める場合には、対象となる疾患も多岐にわたり、脳外科・呼吸器科・内科・整形外科にまつわる複数の疾患を合併されていることが多くリスク管理の点も医師・看護師と連携して進めていく流れとなります。怪我や脳卒中により運動麻痺などによって身体機能が低下した人の機能回復に向けた理学療法だけでなく、入院している高齢者の廃用症候群を予防することや、がん患者の緩和ケアや体力低下予防のための維持を目的とした理学療法も行います。

介護施設での理学療法

 介護施設での理学療法は、生活をする上で介護および支援を要する方で、介護保険証を有するものに行っていきます。目的のほとんどが、生活支援を基盤にした理学療法となり、特徴として、介護保険の対象者であるため高齢者が中心となります。生活動作に関わる機能訓練を展開し、日常生活の維持や自立に向けて進めていきます。またQOL(生活の質)の観点からも理学療法の重要性は問われ、QOLの低下を防ぐためにいかにアプローチできるかが、介護保険での理学療法の課題となります。

スポーツ機関での理学療法

 競技運営団体やプロスポーツチームが運営する医療チームに所属したり、プロスポーツ選手個人と専属契約を行うことでスポーツ機関へ理学療法が行えます。運動分析や運動科学に関する知識と医療に関する知識が必要になり、選手のコンディショニング調整やパフォーマンスの向上、怪我をした選手への理学療法となります。医学的根拠に基づいた練習メニューの指導や練習後のケアも必要となります。

地域、行政関連での活動

 地域の行政が委託するイベントや企画などの、地域の高齢者の方対象の健康セミナーの講師をしたり、子どもの発達に対して助言などを行う。高齢者の多い現在では、地域介護予防活動、支援事業などの名目で多職種および地域住民との協働による効果的な運動を通した地域活動組織への支援協力などを行っています。

 子どもの発達支援においては、地方自治体からの委託を受けて、発達に関する相談や発達検査、療育等を行うこともあります。地域で障がいのある子供達が暮らしていくなかで、医療・福祉・教育そしてリハビリ(理学療法)専門職種の連携は特に欠かせない存在となります。子どもの理学療法の難しさの一つに、自身が運動に対しての明確な目的、意欲を持ちづらいことが挙げられます。そのため、本人が好きなことがらなどを、プログラムに応用して運動療法をすすめていくなどの工夫が多分に必要とされます。成人と違い、発達段階、成長段階が途中であるため、段階的なアプローチの仕方や、環境設定などの調整も行うようにしなければなりません。知的障害、ASD(自閉症スペクトラム)などでは、運動機能に一見問題が内容に見えることもありますが、疲れやすかったり、姿勢が崩れやすいことなどもあります。理学療法は、本人の運動機能の発達を促すだけに止まらず、子ども自身が自分の身体について、理解を深められるように指導や助言といったところまで行っていくことが重要となります。

教育、養成校での働き方

 教育者として、学生に理学療法を指導していくことを指します。教育機関では、病気、疾患、障害などを深く理解し、状況に応じた適切な運動療法、物理療法を選択して、実施できるようになることを目的としています。技術指導の場面では、手技を行うにあたっての治療概念、生理学的メカニズム、解剖学、運動学など多種多様な知識を踏まえながら行っていきます。また理学療法の適応や禁忌についても同時に学ぶことで、リスク回避や医学の安全性をより高めていくなどしていきます。

  

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