理学療法士の役割

 理学療法士の役割について、基本的な役割から、医療機関での役割、福祉施設の役割、教育現場の役割などの分野別の役割について、理学療法士の活躍の場について、他職種との連携、理学療法士に意識してほしいことを解説いたします。

理学療法士の基本的な役割

 理学療法士とは、けがや病気などで身体に障害のある人や障害の発生が予測される人に対して、基本動作能力(座る・立つ・歩くなど)の身体機能の回復や維持、および障害の悪化の予防を目的に、運動療法や物理療法(温熱、電気等の物理的手段を治療目的に利用するもの)などを用いて、自立に向けた日常生活が送れるよう支援する役割があります。役割の範囲は、医療機関・介護・保健関連機関・福祉関連・スポーツ分野、企業などが存在します。

医療機関における理学療法士の役割

 入院・通院患者の身体機能の回復・向上にむけた理学療法の実施を行います。 医療機関ではさらに[急性期]と[回復期]に細分化されます。それぞれ理学療法士に求められるものが変わります。急性期では廃用症候群の防止が目的となり、早期離床を促していきます。病気したばかりの状態、治療(手術)直後など、非常に高いリスク管理を要する場面での理学療法を行います。 回復期では、在宅復帰を目標に、リハビリを積極的に行っていく時期となります。朝起きてから夜寝るまでが、全てリハビリだと思うぐらいの集中的なリハビリを行うことで、社会復帰も視野に入れた在宅復帰を目指していきます。  

急性期担当での理学療法士の役割

 急性期の理学療法(リハビリ)は早期離床を促し、廃用症候群の予防に努めていくことで、術後の合併症予防や後遺症の軽減などにつながります。急性期の理学療法といっても症状や疾患ごとに多くの診療科と関わり、代表的なものでは、脳血管疾患、運動器疾患、呼吸器疾患、循環器疾患、小児疾患などがあります。

 急性期では、今まさに病気になったばかり、手術が終わった直後、など医師が行う治療と並行して行っていくものであるため、積極的な介入のためには、多くのリスク管理の知識と技術が必要となってきます。万が一にでも、理学療法の介入でより悪化したなどあってはなりません。あらゆる疾患で急性期は重要な時期です。例えば脳卒中の患者様の場合、急性期の時期の中枢神経障害による麻痺や脳の浮腫の状態をしっかり把握し、運動機能の再獲得に向けた積極的な促通を行うのか、病状に応じ安静が必要なの状態なのか、または歩く機能を獲得するために装具が必要なのかなど医師とよく情報交換して予後を見極めていく必要があります。また病気になったことのショックやの体が不自由になるため障害を受容できないことがあり、メンタルのケアもしっかり行うことが必要な時期です。

回復期担当での理学療法士の役割

 回復期の理学療法は社会復帰も視野に入れた在宅復帰が、最大の目標となります。 急性期を経て安定した患者様が、本格的にリハビリ(理学療法、作業療法、言語療法)が開始となります。目標を達成していく中では、機能回復訓練は勿論、運転が必要ならそのための訓練の追加や環境の設定、職業復帰まで行うのであれば、それぞれの職種に必要なリハビリも織り込んでいくことになります。環境設定においては、住環境整備、福祉用具の選定や指導・使用しての訓練などもあります。

福祉施設における理学療法士の役割

 介護・福祉施設では、日常生活の支援を主としてリハビリが行われます。日常生活を送るうえでは、身体機能の回復だけに止まらず、日常生活訓練・自宅でのADLの把握・QOLの低下防止なども理学療法士が包括的に支援していきます。高齢者は活動低下がおき廃用症候群が進むと関節拘縮や筋力低下、心肺機能の低下など様々な合併症が目立ってくるので施設内、または在宅の活動もしっかりケアすることが望ましいです。必要に応じて、本人だけではなく家族に対しても、介助方法を提案したり、指導したりすることもあります。日常生活における問題の解決は、身体機能面だけでは超えられないこともあり、そういった場面では、福祉用具の提案、住宅改修などの助言を行うこともあります。

デイサービスでの理学療法士の役割

 デイサービスは介護保険下の元に行われるので、リハビリの目的は「日常生活を送る」ことです。要支援、要介護状態となった利用者に、日常生活を出来る限り円滑送る、自立して生活するなどを目指して、リハビリを行っていく。在宅生活をおくるために必要な理学療法を行うには、利用者一人一人の自宅でのADL(日常生活活動)やQOL(生活の質)の把握が不可欠となります。情報の収集により住宅環境やADLなど必要な情報がそろったら、理学療法は各人のニーズやホープも聴取したうえで行っていきます。トイレ動作に困っている、入浴に介助を要しているなど種々の困りごとと身体状況(疾患や症状)にあわせて、リハビを進リめていきます。

訪問看護での理学療法士の役割

 自宅を訪れて行う訪問リハビリは、自宅を使ったまさに実践的な生活訓練といえます。利用者本人のリハビリに加え、家族への介助方法の指導・提案、住宅改修、福祉用具の提案なども行います。訪問リハビリを受ける利用者様は高齢者、超高齢者の方々がほとんどですが、勤務先によっては若年性の難病疾患や小児疾患なども受けているところもあります。病状は重症化されている方が多く、以前のご病気の後遺症を複数合併され、筋力低下や疼痛、関節拘縮などが認められることがほとんどであり、寝たきりの状況の方もいます。そのため状態が急変する可能性や転倒などで骨折がしやすい状態であり、様々なリスク管理をすることを要求されます。

 主にベッド周りなどでのリハビリが多く、起き上がりや立ち上がり、歩行、トイレ動作や入浴動作などの基本動作や日常生活動作をの生活リハビリが中心となり、転倒なく安全に生活が送れるように支援していきます。また高次脳機能障害や嚥下障害、食事動作の障害などがある利用者様などでは作業療法士や言語聴覚士の方とリハビリチームで連携してお互いの専門性を活かし合いながらリハビリを行っていきます。在宅で機能回復を図るにあたり訪問リハビリだけではなく介護サービスの状況によってはデイサービスと併用している方もすくなくありません。そのためデイサービスの機能訓練士や理学療法士と連携して利用者様のリハビリを進めていくことで活動性の向上がスムーズに実施できます。

教育現場での理学療法士の役割

 教育現場では、講義・実習・就職指導・学生指導・面談・実習地開拓・国家試験の合格などの仕事があります。 1日の主な仕事としては講義・学生指導・面談が挙げられます。知識や技術の習得は勿論ですが、人格形成・成長は特に大切で、医療人として求められる人間性を養うことは何よりも不可欠です。授業や講義の合間をぬって、定期的に学生の現状の把握と、将来像に対する適切な軌道修正は、その後の人生に大きな影響与える責任ある仕事です。

リハプライムでの理学療法士の役割

 リハプライムは介助して護る介護ではなく敬って護る「敬護」という理念を掲げ「高齢化日本をハッピーリタイアメント社会に変える」という目標をもち、その具体策として地域にコンパス事業(歩行特化型デイサービス、役割型デイサービス、リハビリ特化型訪問看護リハビリステーション、福祉用具、定期巡回、地域サロン、娘息子代行サービス)のサービスを一体的に提供できる地域包括ケアシステム体制である「コンパスヴィレッジ構想」を全国に構築予定です。そのコンパスヴィレッジ事業の一つである歩行特化型のリハビリデイサービスのコンパスウォーク、リハビリ特化型の訪問看護リハビリステーションは理学療法士が中心となりシニアの方々の最良の機能回復という重要な役割を理学療法士が担っています。

 また理学療法士が携わる業務として埼玉県さいたま市にコンパスウォークのFC本部(フランチャイズ本部)がありコンパスウォークが全国展開するための出店サポート、求人、オープニングスタッフへの研修、マニュアルの構築、理学療法士としての技術研修を実施しています。こういった業務も理学療法士が担っておりコンパスヴィレッジの全国展開とするための中心的業務を担っています。

【当社の理学療法士が携わる事業は主に以下の3つです】

>コンパスウォークはこちら!

>コンパス訪問看護リハビリステーションはこちら!

>コンパスウォークのフランチャイズ事業についてはこちら!

理学療法士の活躍の場

医療機関

 病院などの医療機関は、理学療法士の就職先で最も多い割合を占めます。 総合病院など複数の診療科のある規模の大きい病院に努める場合には、対象となる疾患も多岐にわたり、脳外科・呼吸器科・内科・整形外科などの複数の疾患をみることになります。そのため総合病院に勤務する理学療法士は、怪我や脳卒中による運動麻痺などによって身体機能が低下した人のリハビリテーションだけでなく、入院している高齢者の廃用症候群を予防することや、がん患者の緩和ケアや体力低下予防のための訓練などといった業務も行います。 そのほか、クリニックなどの個人医院の場合には整形外科での勤務が基本となっています。クリニックの場合は高齢者の疼痛疾患だけではなく、スポーツ外傷に伴う若年の方を見る機会も多い環境となっています。 また、近年は国際的にもスポーツリハビリテーションが広く認知され始め、日本でもスポーツ科学は進歩しています。そのためスポーツ選手への治療や、部活動で身体機能の向上が求められる学生などにも指導や治療を施すことが多くなっています。

介護・高齢者向け施設

 老人保健施設、デイサービス、特別養護老人ホーム、訪問看護ステーションなどといった介護施設・高齢者向けの施設でも理学療法士が必要とされています。 病院では患者の身体機能の回復を積極的に行う特色が強い一方、介護・高齢者向けの施設で身体機能・運動機能の維持を目的にリハビリテーションが行われる、または施設内、在宅の日常生活を安全に送れるように生活リハビリの特色が強くなります。 転倒なく歩けるかどうか、トイレをする際に衣服の着脱が安全にできるか、お風呂に入る際に手すりやすべり止めが必要かなど、基本的な日常動作を維持するためのリハビリテーションが求められます。

スポーツ機関

 理学療法士は運動に関する知識と医療に関する知識を併せ持った国家資格であり、医学的根拠に基づいた施術や指導が行なえる人材としてスポーツ分野で必要とされています。勤務先は競技運営団体やプロスポーツチームが運営する医療チームに所属したり、プロスポーツ選手個人と専属契約を行うなどがあります。主な仕事は選手のコンディショニング調整やパフォーマンスの向上、怪我をした選手へのリハビリテーションとなります。プロスポーツは結果がもっとも重視される世界です。選手からの要求はシビアですが、自分の臨床での実力を試せるやりがいのある仕事です。またスポーツといっても健常の方から障害者まで幅が広く、障害者では車椅子バスケットボールや陸上競技など障害者スポーツのサポートを行うこともできます。障害者スポーツでは車椅子や義足が使用されることが多く、車椅子のシーティングや義足の調整などを適切に行なうことで怪我の予防や競技パフォーマンスの向上につなげることができます。

一般企業

 一般企業に勤めて活躍している理学療法士の有資格者もいます。例えば出版社において医療書籍の執筆や編集をしたり、医療機器メーカーで福祉関連の機器の販売や製造業務を行ったりなど、理学療法士としてのノウハウを生かして一般企業で活躍することも割合として多くはありませんが可能です。理学療法士の働く場面場面での役割を理解し、ご自身がどのような形で社会貢献したいか、どのような場面や事業で活躍したいか検討することで、どこで働きたいのかがもみえてくると思います。

他職種との連携について

理学療法士と連携して働く職種には職場環境によって異なってきます。

医療機関

医師、看護師、作業療法士、言語聴覚士、義肢装具士、放射線技師、MSW、介護福祉士、栄養士などがあります。

介護機関

看護師、作業療法士、言語聴覚士、ケアマネージャー、介護福祉士などがあります。


医療機関と介護期間で重複する職種もありますが、医療機関に求められる目的と、介護保険下で求められる目的が異なるため、連携業務の働きかけも変化することになります。

  

看護師との連携

 看護師とは、全ての医療機関において必ず連携します。 看護師は医師からの指示で全体を把握しているため、理学療法士によるリハビリの進捗状況や患者の健康状態について、常に情報交換することになります。また、内服薬の状況や、理学療法士が把握しづらい入院中の夜勤帯の情報などにも看護師の連携によって情報交換が可能となります。自宅復帰を目指していく医療機関においては、日中の活動だけでなく夜間の状況にも対応することも必要となるため、連携による患者全体の把握はとても重要です。

  

作業療法士との連携

 他職種の中最も近いのが作業療法士です。特に共通する疾患は、脳血管障害に代表される片麻痺です。理学療法士が機能訓練を中心に行うのに対し、作業療法士が応用動作を行うことで、より的確で密度の濃いリハビリを展開していきやすくなります。

 この組み合わせは、特に医療機関と介護老人保健施設、訪問リハビリなどで多いです。専門職の高いものが連携して行うため、効果の期待が高まりやすいです。理学療法士が下肢、作業療法士が上肢に関わる印象が強いですが、養成校でのカリキュラムにそのような指導や講義は全くありません。

  

言語聴覚士との連携

 連携して働くことが多いのは、作業療法士同様、脳血管障害が挙げられます。他では誤嚥性肺炎のもの、口腔機能が著しく低下していて全身もしくは部分的な機能低下を有するものなどがあります。

 リハビリとの関りは一般的な口腔機能に止まらず、失語症などの高次脳機能においても連携することもあります。コミュニケーション能力の問題は、生活を営む上で大きな要因であるため、リハビリそのもの進めること、そのものにも影響を及ぼすからです。

  

柔道整復師との連携

 実際の現場では、柔道整復師はいわゆる開業権をもっているため自身で開業するか、もしくは接骨院、整体院で雇用されることが多いです。稀にリハビリを強化している整形外科病院では、理学療法士の他、柔道整復師を雇用しているところもあります。

 主としてマッサージを中心に行っています。理学療法の機能訓練の捉え方によっては、非常にマッサージに近い手技があるため、柔道整復師、理学療法士ともに類似した手技で、患者と接することもあります。

  

ソーシャルワーカーとの連携

 ソーシャルワーカーは主として患者や家族の相談にのる窓口として多くの相談をうけるため、リハビリのゴール設定の参考や、退院後の自宅受け入れのための進捗状況確認などで情報交換を行います。

例としては、治療・加療として入院し、急性期および回復期のリハビリを終了したものの、介助なしには歩けないレベルだった時などに、本人の希望は『車いす生活になろうとも自宅に帰りたい』。しかし家族側は今後の介護を考えたときに心配で受け入れることに不安を持っている。など、退院後の予定に調整が必要とされるケースでは、ソーシャルワーカーと連携して本人および家族の身体的、経済的、精神的なサポートを行っていきます。

理学療法士として必要な意識

高い専門性

 医学的な理論に基づいた理学療法・治療を展開していくことになり、高い専門性が要求されます。理学療法士は、対象となる患者さんが機能障害を解決していけるように導くことが何よりも最優先です。患者さんが仕事を復帰したい、自宅へ帰りたい、また歩きたいなどの人生の重要な部分を理学療法士が関わることとなり責任の多い役割を担っていると言えます。現実として、進行性の疾患などでは完治するということはなく、症状の内容によっては、症状が軽減する程度、もしくは進行を遅らせるだけで限界などの場面もあります。しかし諦めずに患者さんが少しでも安楽に生活が送れるように常に高い専門性を持ち続けることが必要です。

患者さんとチームで治療をする

 まず前提として理解しておくべきことは理学療法士だけで患者さんの治療をしているわけではないということです。回復の過程に関わる時間が多いため、自分自身だけで行っているように感じがちですが、身体機能の変化はさまざまな要素が組み合わさって起こっていることを念頭に置かなければなりません。 薬物による効果からはじまり、看護師の健康管理、介護士の身体介護や励まし等(特にこれらは昼夜を問わずに接するため、患者のメンタルケアにも多分に関わる)も含め、一つの結果として変化が起こっています。患者さんに対してしっかりとした機能回復や完治を促していくには、理学療法士だけでなく、一緒に働く他の専門職の人のつながりが大切になってきます。互いの専門性も理解した上で、協力して患者さんの状態を改善することが何よりも不可欠です。

ご家族もしっかりフォローする

 リハビリを行う対象は患者さんだけではなく患者さんのご家族へまで対象範囲が及ぶこともあります。退院後に在宅生活で介護が必要な状態では、家族指導が役割の一つに含まれます。どのように自宅で患者さんへ介助したらいいのか、動作で気を付ける点はどのようなところか、家屋内に危ないと思われる個所はあるか、福祉用具などのツールが必要なのかご家族へもしっかりサポートを行い、不安の解消に努めることが必要です。

生涯勉強で学び続ける

 理学療法は生涯を通して学ぶものです。知識・技術を磨き続けるために研修・講習会などで実技練習などに参加することや、各種学会、認定理学療法士への取り組み、新人の環境であれば理学療法士協会の新人教育プログラムなどを受け学習し知識をつけることもいいでしょう。また介護保険のシステムの理解や、介護報酬改定に向けた情報、医療分野での発展に伴う情報など、情報に更新のかかるものにはアンテナをたてておくことが望ましいです。

  
  

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